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MOT 2018 年7月13 日(金)スタート Business School MOT Business School MOT Business School MOT Business School 27期 技術経営塾 第27期

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MOT

2018年7月13日(金)スタート

Business School

MOT Business SchoolMOT Business SchoolMOT Business School

第第27期

技術経営塾

第27期

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技術経営塾は

 企業経営の経験者から、実際に経験した具体的な事例を交えながら実務に役立つ技術経営を共に学ぶ塾です。

 技術経営の知識は本からでも学ぶことはできます。しかし、その知識をどのように実務に役立てるのか、実務を遂行する上でどのような障害があり、それを乗り越えるためにはどうすればいいのかということは、苦労を重ねながら技術経営を実践した人から学ぶことが必要です。

 また、実際に技術経営の考えを自社に取り入れるには、苦労がつきものです。そこで大切になるのは、技術経営の考えを持っている仲間です。 技術経営塾では、各企業から選ばれた意識の高い方が集まっており、会社を超えて相談し合えるような仲間作りができます。

 技術経営塾で学んだことを実際の現場で起こっている課題解決に役立て、新しい事業価値の創造にチャレンジしていただきたいと思います。

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経営と技術を考え、研究・技術開発に使命感・情熱をもたれている方で

積極的な意見発表と交流に参加しうる中堅幹部

2018年7月13日(金)~2019年6月14日(金)(毎月1回 全12会合)※詳細日程につきましては、P4~P7をご参照ください。

東京都内会議室(11月/4月の合宿は別会場になります)

第27期 技術経営塾 開催要領

< 対 象 >

<期 間 >

<会 場 >

1

※P 9 をご参照ください。

プログラム構成

 ① 技術経営の経験を持つ実務家のコーディネーターの方々から技術経営の本質と実践を学ぶ

 ② 実務家のゲスト講演から様々な事例を学び、自社の成長に活かす

 ③ 合宿を2回行い、塾生同志が問題提起をし合い日頃の疑問を徹底討議する

 ④ 毎回出される宿題に対して自社の現状と課題を整理・発表し課題解決につなげる

 ⑤ 1年の最後に論文を執筆し、自身のこれからの技術経営への想いや自社への提言を残す

技術経営塾の特徴

実務に役立つMOT(技術経営)

企業経営の視点に立って考える

企 画・管 理 の 具 体 策 を 考 え る

■経営戦略と技術戦略整合の考察

■社会環境・産業構造変化の認識

■事業創造の要件

■知的財産経営の要諦

Ⅰ 経営と技術

■方向付けと計画策定の方策

■テーマ企画・評価の方策

■成果活用・事業化の方策

■人材育成・組織体制の考察

Ⅱ 戦略を具現化する研究・ 技術開発マネジメント

■マネージャーとしての自己革新

■自社の変革についての考察

Ⅲ 自己変革・企業変革へ向けて

自社の具体的な施策を考える

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指導陣プロフィール

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コーディネーター

廣瀨 貞夫ヤンマーホールディングス株式会社 取締役(一般社団法人企業研究会 研究アドバイザー)(元 日本アイ・ビー・エム㈱ 取締役)(元 京セラ㈱ 顧問)

【略歴】1972年日本アイ・ビー・エム株式会社研究所入社、漢字プロジェクト企画。1975年IBMサンノセ・リ

サーチ赴任 日本語入力研究。1979年IBMニューヨーク本社赴任 キングストン研究所事業分析担当。1987

年日本アイ・ビー・エム本社で全社の計画部長。1991年営業開発統括本部副統括本部長で2年間

営業経験。1992年開発製造本部スタッフオペレーションズ統括部長として研究・開発・製造部門の人・物・金および期間計画を担

当。1999年取締役・開発製造スタッフオペレーションズ担当。2005年京セラ株式会社に入社。事業戦略統括本部で顧問就任。

2010年京セラ株式会社顧問を退職。2014年ヤンマーホールディングス株式会社取締役、現在に至る。【主な兼職歴】 2002年―2007年 総務省独立行政法人評価委員会委員/2004年―2010年 国立大学法人九州工業大学監事

【主な著書】『IPD革命』編者(工業調査会2003年)『PMO構築事例・実践法』共著(ソフト・リサーチ・センター2007年)

      『技術経営・技術戦略と新事業創造のマネジメント』共著(企業研究会2004年)

      『グローバル競争を勝ち抜く技術経営戦略・提言』共著(企業研究会2009年)

(原則として 3人のコーディネーターには毎例会出席していただきます。)

講師(「知的財産活動」担当)

丸島 儀一 元 キヤノン株式会社 専務取締役 弁理士

1960年早稲田大学卒業後キヤノンカメラ(現キヤノン)入社。特許部長、取締役、専務取締役、

顧問を経て、2009年7月退任。役員時代に特許法務本部長、製品法務委員会委員長、新規事業育成本

部長、研究・開発担当、国際標準化担当も務めた。入所以来、特許一筋の「特許人生」を歩み、複

写機やプリンターの成功を特許部門から支える。ゼロックス、IBMなどアメリカ大企業との交渉に

卓越した手腕を発揮した。2003年春の叙勲において、知財分野で著しい功績を上げられたことにより、黄綬褒章を受賞。

活動の主なもの:(社)日本経済団体連合会 知的財産問題部 会長、(社)日本国際知的保護協会 副会長、産業構造審議会知的財産政策部委員、文化審議会著作権分科会委員、知的財産教育協会検定委員、弁理士会 副会長、特許協会(現

知的財産協会)理事長、金沢工業大学大学院知的創造専攻教授、東京理科大学専門職大学院客員教授などを歴任。

主な著書:「知的財産戦略」ダイヤモンド社、「キャノン特許部隊」光文社新書刊、「プロパテント時代の知的財産戦略マネジメント」共著、「知財この人にきく」発明協会、「知財立国への道」知的財産推進事務局、他論文多数。

野津 英夫

1965年京都大学工学部合成化学科卒業、住友スリーエム株式会社(現スリーエムジャパン)入社、接着

剤の開発、ビデオテープ・コンピュータ用テープ等の記録メディアの開発に従事。

1993―1996年3M社デジタルメディア研究所部長 1996―2002年技術本部統括部長 

2002―2003年執行役員技術担当 2004―2007年常務取締役技術及び環境マネジメント担当

元 住友スリーエム株式会社(現 スリーエムジャパン) 常務取締役

コーディネーター

コーディネーター

赤羽 正雄 信州大学 名誉教授(元 信州大学 教授)(元 セイコーエプソン㈱ 常務取締役)

1973年早稲田大学大学院理工学研究科(修士課程)修了。諏訪精工舎(現セイコーエプソン)入社 開

発部研究員。1990年電子機器事業部海外PC設計部長。1991年EPSON RESEARCH CENTER(米国カ

リフォルニア州サンノゼ)シニア・ディレクター。1996年エプソン販売、取締役PCオペレーション部

長。1999年セイコーエプソン、取締役研究開発副本部長。2003年常務取締役研究開発本部長。2007年6

月同職を退任・退社。2007年6月信州大学教授に就任。2014年3月同大学定年退職。

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第27期 技術経営塾 開催にあたって

■コーディネーター 野津 英夫 氏 からのメッセージ

 技術経営の本質は「技術価値の事業価値への転換」です。そのためには技術開発から事業化に至る複雑で多様なプロセスをロジカルに理解し、新しい事業価値の創造を目指し勇気をもって自らチャレンジし、リーダーシップを発揮していかねばなりません。当塾では技術経営の基本となる理論と手法を学んでいただくと共に、実践に不可欠な関連事項を実際に経験した生 し々い失敗事例も交えながら教えていきます。 「人を管理するマネジメント」ではなく、厳しい競争環境の中で周りを巻き込みながら自ら変わり、変革を成し遂げる「行動するマネジメント」を当塾で学んでいただき、自社の競争力強化と持続的成長に資していただけることを願っています。

■コーディネーター 赤羽 正雄 氏 からのメッセージ

 研究開発から事業化までのプロセスは不確実性が高く且つ長期にわたるため、実際に研究開発を完遂し、経済価値に結びつけるには様 な々困難を伴います。この課題をクリアするためには、経営トップ、上司や部下、同僚、関係部門など様 な々人を巻き込み、納得と共感を得、更には協力を受けながら進めていかなくてはなりません。そこでもっとも重要なことは、技術者自らが 技術経営に関する理論武装 をすることです。 当塾では、経営の話からはじまり、研究開発や事業化、知財や組織に至るまで様 な々テーマを扱っていきます。1年を終えるころには、それぞれのテーマに対して自分なりの考えを持って理論形成をし、周りを巻き込む力をつけていただきたいと思います。それが、様 な々困難を乗り越えるバックグラウンドになるはずです。

■コーディネーター 廣瀨 貞夫 氏 からのメッセージ

 企業が競争力を持ち、持続的に成長していくためには 自社を取り巻く環境変化にどう対応するのか ということを先取りしながら考えなくてはなりません。そのためには、技術経営の本質を理解し、実際に起こっている課題を解決しながら自分なりの対応策を創り上げていく必要があります。 特に、ミドルマネジメントの役割は大きく、将来を担うミドルマネジメントが早くから技術経営を学び、技術経営の視点から自部門の課題に取り組むことは企業の成長につながります。 当塾は課題発表や合宿などで現在悩んでいる自社・自身の課題を出し合う機会でもあり、是非、積極的に活用していただき課題解決に役立ててほしいと思います。

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プログラム

日程 時 間

13:00~ 13:35

13:35~ 15:35

15:45~ 17:00

17:10~ 19:00

13:00~ 15:20

15:30~ 17:00

13:00~ 15:20

15:30~ 17:00

研究課題 / 講 師

■開講挨拶

■基本講義  「技術経営とは -企業経営における技術・研究開発の役割-」

講 師: コーディネーター 野津 英夫 氏

1.持続的成長の達成

2.持続的成長と研究開発の役割

3.技術価値の事業価値への転換

4.経営戦略と研究開発戦略の整合性

■オリエンテーション⇒ コーディネーターのご紹介、塾生の自己紹介、会合の進め方の説明

■懇親会

■基本講義 「技術戦略と研究開発マネジメント」講 師: コーディネーター 廣瀨 貞夫 氏

1.激変する経営環境と研究開発に求められる事

2.経営戦略と技術戦略

3.イノベーションの考え方

4.研究・技術開発のマネジメント事例

5.外部資源の活用とオープン・イノベーションの取り組み

■課題発表、グループ討議  ⇒ 前回の基本講義内容に即した課題を持ち寄り、

少人数のグループで発表・討議を行う

■基本講義 「新規分野開拓の技術戦略と事業創造」講 師: コーディネーター 赤羽 正雄 氏

1.企業成長の方向性

2.9象限ポートフォリオ

3.技術開発・事業創造を妨げる要因とその対応

4.先行優位性の構築と享受

■課題発表、グループ討議  ⇒ 前回の基本講義内容に即した課題を持ち寄り、

少人数のグループで発表・討議を行う

●セッションⅠ● - 経営と技術 -

4

7月13日㈮

8月24日㈮

9月14日㈮

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13:00~ 14:00

14:10~ 17:00

17:10~ 18:40

1日目 13:40集合

2日目 12:00解散

13:00~ 14:00

14:10~ 15:50

16:00~ 17:30

■課題発表、グループ討議  ⇒ 前回の基本講義内容に即した課題を持ち寄り、

少人数のグループで発表・討議を行う

■基本講義  「知的財産経営と研究開発における知的財産戦略」講 師: 元 キヤノン株式会社 専務取締役 弁理士 丸島 儀一 氏

1.日本企業に求められる知的財産戦略とは 2.事業と知的財産戦略を意識した研究開発 3.研究者の知財マインド、知財センス 4.研究開発と国際標準化活動の連動

※講師著「知的財産戦略~技術で事業を強くするために~」を参考図書として配布いたします。

■合宿前事前討議  ⇒ 11月の合宿に向けて、具体的なテーマの絞り込み、

合宿に持ち寄る資料などを決めるための事前討議を行う

【合宿研究会】 1日目 グループ討議 約6時間

2 日目 討議内容の発表、全体討議

■グループ討議テーマ 1.経営戦略と整合した研究・技術開発戦略の策定とその課題 2.新規分野開拓のための研究・技術開発戦略の策定とその課題 3.事業競争力強化のための知的財産戦略の策定とその課題

※上記3テーマのうち希望テーマを1つ選んでいただき、         それに従って討議するグループを編成させていただきます。

■課題発表、グループ討議  ⇒ 前回の基本講義内容に即した課題を持ち寄り、

少人数のグループで発表・討議を行う

■基本講義 「研究・技術開発の方向付けと計画化」講 師: コーディネーター 野津 英夫 氏

1.事業成長の基本的枠組みと研究開発戦略 2.イノベーションとストレッチゴール 3.新製品開発の要点 4.価値創出のプロセスとマネジメント

■事例研究 「R&D戦略策定、組織再構築と推進」講 師: R&D部門のトップマネジメントの方を予定

10月12日㈮

12月14日㈮

11月9日㈮・10日㈯

日程 時 間 研究課題 / 講 師

5

●セッションⅡ● - 戦略を具現化する研究・技術開発マネジメント -

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日程 時 間

13:00~ 14:00

14:10~ 15:50

16:00~ 17:30

13:00~ 14:00

14:10~ 15:50

16:00~ 17:30

13:00~ 14:00

14:10~ 15:50

16:00~ 17:30

17:30~ 18:40

研究課題 / 講 師

■課題発表、グループ討議  ⇒ 前回の基本講義内容に即した課題を持ち寄り、

少人数のグループで発表・討議を行う

■基本講義  「研究・技術開発テーマの企画・評価」 講 師: コーディネーター 赤羽 正雄 氏 1.素質の良いテーマ企画とは 2.戦略との整合性、事業部との関係性からのテーマ評価 3.獲得した競争優位性を長く保てるテーマとは 4.事業創出力と組織の評価

■事例研究 「研究・技術開発テーマの企画・評価」 講 師: R&D企画部門マネージャーの方を予定

■課題発表、グループ討議  ⇒ 前回の基本講義内容に即した課題を持ち寄り、

少人数のグループで発表・討議を行う

■基本講義  「研究・技術開発の成果活用と新規事業開発」 講 師: コーディネーター 廣瀨 貞夫 氏 1.研究開発成果の創出と活用 2.新規事業開発と事業化移行のマネジメント 3.新規事業の事業性評価とビジネスモデルの策定 4.新規事業とリスクマネジメント

■事例研究 「研究・技術開発の成果活用と新規事業開発」 講 師: 新規事業開発担当者の方を予定

■課題発表、グループ討議  ⇒ 前回の基本講義内容に即した課題を持ち寄り、

少人数のグループで発表・討議を行う

■基本講義  「R&D部門の人財マネジメントと組織の活性化」 講 師: コーディネーター 廣瀨 貞夫 氏 1.技術経営に求められる人財とは 2.R&D技術人財マネジメントの実際 3.イノベーションを創出する人財と組織風土 4.イノベーションに欠かせないダイバーシティ・マネジメント

■事例研究 「R&D部門の人財マネジメントと組織の活性化」 講 師: R&D部門マネージャーの方を予定■合宿前事前討議  ⇒ 4月の合宿に向けて、具体的なテーマ絞り込み、

合宿に持ち寄る資料などを決めるための事前討議を行う

6

1月18日㈮

2月15日㈮

3月15日㈮

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1日目 13:40集合

2日目 12:00解散

13:00~ 15:20

15:30~ 17:00

13:00~ 15:30

15:30~ 17:00

17:10~ 19:00

【合宿研究会】 1日目 グループ討議 約6時間

2 日目 討議内容の発表、全体討議

■グループ討議テーマ 1.研究・技術開発テーマの企画・立案と評価 2.研究・技術開発の成果活用と新規事業開発 3.研究・技術開発の人財マネジメントと組織活性化

※上記3テーマのうち希望テーマを1つ選んでいただき、         

それに従って討議するグループを編成させていただきます。

■基本講義  「イノベーションの創出とマネジメント」

講 師: コーディネーター 野津 英夫 氏

1.イノベーションをどう理解するか 2.イノベーションのDNAと持続の必須要件 3.イノベーションを育む風土と仕組み:事例を踏まえて 4.3つの能力-価値創出能力、自己変革能力、人材活用力

■課題発表、グループ討議

■論文発表 「技術経営推進への提言とその具体策」(仮題) (第26期テーマ) 経営環境変化をリードし

イノベーションを推進する技術経営のあり方発表者: 優秀論文賞受賞者 3名程度

※1年間の技術経営塾における各講義の内容や、メンバー間の意見交流  から得られた成果を基に5月に修了論文を執筆。指導陣の選定により

 優秀論文賞受賞者は最終会合で論文内容の報告を行う。

 また、全員分の論文を論文集としてまとめ、配布する。

■総 評  ⇒ 指導陣が修了論文に対しての講評と1年間を通しての総評を行う

■優秀論文賞授賞式、修了証書授与式、懇親会

4月19日㈮・20日㈯

6月14日㈮

5月10日㈮

日程 時 間 研究課題 / 講 師

●セッションⅢ● - 自己変革・企業変革へ向けて -

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※基本講義では、実際に技術経営を経験したコーディネーターの方々や、実務家のゲスト講師の方から 技術経営の本質と実践策を学びます。質疑応答を通じて、日頃の疑問も解決していただけます。

※課題発表・グループ討議では3つのグループで進行いたします。3人のコーディネーターの方には、各 グループに1人ずつ入って指導していただきます。前回の基本講義の内容をベースに毎回宿題が出され、 自社の課題を発表してグループ内で解決策を模索いたします。毎回自由席ですので、テーマに合わせて 指導を受けたいコーディネーターの方がいるグループにお入りいただくことができます。

※1年間で学んでいただいた内容をベースに自社 への提言として修了論文を執筆。全ての塾生の 修了論文を「論文集」としてまとめて最後に お渡しさせていただきます。

 例会が終わると、毎回、有志の方で懇

親会を開催させていただきます。仕事上の

悩みの相談から趣味の話まで、塾生同士、

様 な々話題で盛り上がっております。

 コーディネーターの方にご参加いただく

場合もあり、仕事の相談にのっていただい

ている方も多くいらっしゃいます。

 懇親を深めていただくことにより、1年

間の塾が終わった後でも気軽に連絡を取

り合える、社外の仲間のネットワークがで

きます。

【毎回行われる有志の懇親会】

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技術経営塾25~26期参加者※所属・役職は参加時

出光興産㈱

出光興産㈱

出光興産㈱

出光興産㈱

EAファーマ㈱

花王㈱

㈱カネカ

㈱カネカ

キユーピー㈱

キユーピー㈱

京セラ㈱

㈱神戸製鋼所

㈱神戸製鋼所

コスモ石油㈱

コスモ石油㈱

㈱ジェイテクト

㈱ジェイテクト

㈱ダイセル

㈱ダイセル

㈱ニチレイ

㈱ニチレイフーズ

日産化学工業㈱

日本化薬㈱

日本航空電子工業㈱

日本合成化学工業㈱

日本たばこ産業㈱

日本たばこ産業㈱

日本たばこ産業㈱

日清製粉㈱

日清製粉㈱

㈱日清製粉グループ本社

会社名          所 属      役 職

㈱日清製粉グループ本社

㈱日清製粉グループ本社

㈱日清製粉グループ本社

日東電工㈱

日東電工㈱

ハリマ化成㈱

バンドー化学㈱

バンドー化学㈱

日立造船㈱

日立造船㈱

藤森工業㈱

藤森工業㈱

藤森工業㈱

㈱ブリヂストン

㈱ブリヂストン

㈱ブリヂストン

㈱フジクラ

㈱フジクラ

㈱フジクラ

ホーユー㈱

ホーユー㈱

ホーユー㈱

ホーユー㈱

ホーユー㈱

㈱LIXIL

㈱LIXIL

㈱LIXIL

㈱LIXIL

㈱リコー

㈱リコー

エンジニアリング室プロセス設計グループ

プロセス技術室国内事業技術1グループ

プロセス技術室国内事業技術3グループ

エンジニアリング室プロセス設計グループ

事業開発部 兼 研究開発企画部パイプラインマネージメントグループ

サニタリー研究所

高機能性樹脂事業部技術統括グループオリゴマー開発チーム

Foam & Residential Techs Solutions Vehicle技術統括部技術グループ

研究開発本部商品開発研究所加工食品開発部

研究開発本部商品開発研究所調味料開発部

基盤技術開発部制御技術開発課

技術開発本部材料研究所加工技術研究室

開発企画部 企画担当

安全技術統括ユニット中央研究所石油精製プロセスグループ

安全技術統括ユニット研究部研究企画グループ

研究開発本部研究企画部

研究開発本部研究企画部研究企画室

研究開発本部先端材料企画部

研究開発本部先端材料企画部

技術戦略企画部

研究開発部R&D企画グループ

研究企画部

機能化学品事業本部機能化学品研究所

商品開発センター

研究開発本部研究企画部

たばこ中央研究所

製品開発センター

R&Dグループ

商品開発センター

千葉工場

生産技術研究所包装研究室

基礎研究所微生物制御研究室

生産技術研究所包装研究室

基礎研究所穀粉機能研究室

基盤機能材料事業部門エレクトロニクス材料事業部開発部アドバンスコアテクノロジーグループ

基盤機能材料事業部門開発戦略部多軸開発グループ

研究開発カンパニー研究開発センター製紙用薬品開発室

高機能エラストマー製品事業部技術部

新事業推進センター技術部

事業企画・技術開発本部戦略企画部

技術開発本部開発企画部開発戦略室

研究所基礎開発グループ

研究所技術企画グループ

研究所パッケージ開発グループ

タイヤ材料先行開発部生産財材料先行開発ユニット

革新タイヤ開発部構造設計第1ユニット

航空機タイヤ開発部構造設計第2ユニット

先端技術総合研究所開発戦略部

先端技術総合研究所

研究開発企画センター

総合研究所研究企画室

総合研究所製品開発第1研究室

総合研究所薬事・情報管理室

総合研究所基盤技術研究室

総合研究所製品開発研究室

Technology Research 本部研究企画管理部

Technology Research 本部

Technology Research 本部研究戦略統括部 研究管理室

TR本部研究戦略部

研究開発本部APT研究所材料技術開発センターMST開発室

リコー ICT研究所システム研究センターロボティクス研究室

技術主任

技術主任

室長

チームリーダー

部長

チームリーダー

課責任者

室長

課長

グループ長

グループ長

部長

主任

主任部員

主任部員

主任

プロフェッショナル

研究員

技術マネージャー

部長

次長

技師

所長代理

工場次長

室長

室長

主任研究員

主任研究員

主任研究員

主任研究員

室長

副部長

主事

主管技師

主席技師

主任

ユニットリーダー

ユニットリーダー

ユニットリーダー

主席研究員

主管

副主管

副主管

副主管

副主管

部長

主査

主査

室長

シニア・スペシャリスト

会社名          所 属      役 職

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技術経営塾 検 索

第27 期 技術経営塾 参加要領

「 第27期 技術経営塾 」申込書

*分割・次年度支払い等可能です。お気軽にご相談ください。*合宿研究会にご参加の際は別途実費をご負担いただきます。

申 込 方 法

参 加 費 (1名分:消費税込み)

正 会 員 一   般

378,000円(本体価格:350,000円) 410,400円(本体価格:380,000円)

下記、申込書に必要事項をご記入の上、FAXにてお送りいただくか、WEB上からお申し込み下さい。

企業研究会ホームページ URL : https://www.bri.or.jp※[TopPage]→[塾・ビジネススクール] →[第27期技術経営塾]→[参加申込フォーム]

※[第27期技術経営塾]→[詳細はこちら]をクリックすると、パンフレットがPDFでダウンロードできます。

2018年   月   日

一般社団法人 企業研究会 第1研究事業グループ   福田・薄井    〒102-0083 東京都千代田区麹町5-7-2 MFPR麹町ビル 2F TEL : 03-5215-3516  FAX : 03-5215-0951~2   E-mail : [email protected]

※ご不明な点などは、上記担当者までお気軽にお問い合わせ下さい。

お申し込み先

T e l

Fax

E-mail

180040 2018.07ー2019.0627ー技術経営塾